各種所得の定義を覚えよう。

租税法が試験科目になった過去二年の過去問を見てみると
所得税法は理論として聞かれる可能性が高いと予測できます。

そんなこと言われたって、いまさら所得税法の理論なんて覚えられないよ！！
なんて人も少なくないでしょう。

確かに、今の時期は
今までやってきたことを繰り返し復習する時期であって
新しいことを詰め込む時期ではありません。

でも、これまで一年以上頑張って勉強してきたのに
租税法で足切りを食らうなんてもったいないと思いませんか？

そこで、最低限、理論を白紙にしないための所得税法理論対策。

各種所得の定義を覚えよう。

各種所得は10種類ありますから、
10個の定義を覚えるわけです。

定義なんて条文読めばわかるんじゃないの？
っていう方もいるかもしれません。

確かに、本番でも定義は条文を引けばわかります。
でも、判例で使われているような
各種所得の本質論は前もって準備しておく必要があります。

そこで、各所得を比較する形で、
各所得の本質を定義として丸暗記しましょう。

たとえば、
ベタな論点ですが
親会社から付与されたストックオプションが
何所得（給与所得or一時所得）に当たるか？なんていう判例があります。

事例と結論を覚えるのも大切ですが
それよりも、給与所得と一時所得の本質を比較する形で
各種所得の定義を覚えるわけです。

結論は給与所得な訳ですが、
それよりも、
一時所得の本質や、給与所得の本質、給与所得となる条件などを
テキスト（判例百選でもOK）から抜き出して覚えるわけです。。

おそらく、半日くらい時間を使えば、
各種所得の定義をまとめることができると思います。

それをこれから試験まで毎日15分程度使って回しておけば
試験日までには暗記できるでしょう。

そして、本番で所得税法の理論が聞かれたら、
とにかく問題に対応する所得の定義を書いて
そこから常識で考えた結論を出しておけば
理論が原因で足切りを食らう可能性はだいぶ下がると思います。

僕が受かった時の専門学校の租税法の理論対策といえば
条文の定義と判例をどっさり渡されるだけだったので
今回のような記事を書きましたが
今の専門学校がもっと丁寧に対応してくれているなら
今回の記事は無意味だったかもしれませんね。

※皆さんが読んで分かりにくいところや
資格勉強に限らず監査実務や業界の話など知りたいことがあれば
本文の内容に関係なくコメント欄に書いていただければ
答えられる範囲で答えさせてもらいます。